近年、スマートフォンの急速な普及によりBtoB,BtoCに関わらずアプリ開発に興味を持つ企業が急激に増加していることをご存知でしょうか。
アプリ開発をしたいと考える企業は増加傾向ですが、実際に開発をするとなると社内リソースでの対応には限界があり求める品質のものを作るのは困難です。
そのためアプリ開発は外部の専門業者に外注するケースがほとんどです。
このとき「どのくらいの費用がかかるのか」を不安に思われている方も多いのではないでしょうか？
アプリ開発=高額な予算が必要というイメージが強いことから、なかなかアプリ開発に踏み切れない企業も少なくありません。
しかし、アプリ開発にかかる費用は、必要な機能などを明確にすることで、しっかりと抑えることも可能です。
本記事では、アプリ開発を外注した場合の費用相場や費用を抑えるコツ、外注するメリット・デメリットについて解説していきます。
アプリ開発を外注した場合の費用相場を解説！
ここではアプリ開発を外注した場合の費用相場について解説していきます。
まず平均的なアプリ開発費用は250万円前後と言われています。
ですが、それぞれのジャンルや機能などの違いによってかなり費用は変動しますので今回は「ジャンル」「機能」「開発手法」の3つに分けて解説していきます。
1．ジャンル別
アプリ開発の費用相場は、開発するジャンルによって大きく変動します。
ジャンル別の費用相場は以下のとおりです。
| アプリのジャンル | 費用相場 |
| ショッピング・EC系アプリ | 100万円～300万円 |
| カタログ・フリーペーパー系アプリ | 50万円～100万円 |
| 会員系アプリ | 100万円～1,000万円 |
| 通話・メッセージ機能アプリ | 100万円～500万円 |
| アプリ内課金/多言語/マッチ対応アプリ | 10万円～20万円 |
| ゲーム系アプリ | 300万円～1,000万円 |
| SNS位置情報系アプリ | 500万円～1,000万円 |
このように、開発を行うアプリのジャンルによって費用相場は大きく変わってきます。
開発期間が短いものなど、比較的容易に開発することができるジャンルのアプリは、費用が安い傾向にあります。
一方、会員系やゲーム系など、オリジナル性のある機能を要するジャンルのアプリは、費用が高くなる傾向にあります。
2．機能別
アプリ開発の費用相場は、アプリに搭載する機能に応じて大きく変動します。
機能別の費用相場は以下のとおりです。
| アプリの機能 | 費用相場 |
| ログイン機能 | 20万円～40万円 |
| プッシュ通知機能 | 10万円～100万円 |
| アプリ内決済機能 | 20万円～50万円 |
| 位置情報機能 | 10万円～25万円 |
| チャット機能 | 20万円～40万円 |
| ユーザーのデータ管理機能 | 50万円～100万円 |
| ナビゲーション機能 | 10万円～25万円 |
| 他アプリとの連携機能 | 5万円～40万円 |
| 表示切り替え機能 | 5万円～10万円 |
アプリ開発を外注する場合は、事前に必要な機能と不要な機能を明確にしておくようにしましょう。
アプリローンチ後に機能を追加する場合は、開発時よりも高くなる可能性があります。
初期のヒアリング段階で、依頼側があまり完成するアプリのイメージをうまく作れていない場合には傾向として見積りの相場は高くなります。
これは、開発企業側が依頼側の意図をうまく汲み取れず多くの機能を一応入れておくということがあるためです。
依頼側の完成イメージや想定する仕様が曖昧だと、見積り金額は高くなるということは覚えておくと良いでしょう。
うまくイメージを伝えるために有効な方法としては既に市場にローンチされているアプリサービスを参考例として提示することです。
このアプリの、このような機能がほしいというように伝えると非常に明確に伝わります。
3．開発手法別
アプリ開発の費用相場は、開発手法によっても変動します。
開発手法別の費用相場は以下のとおりです。
| 開発手法 | 費用相場 |
| ノーコード開発 | 20万円～80万円 |
| ローコード開発 | 80万円～300万円 |
| フルスクラッチ開発 | 300万円～2,000万円 |
ノーコード開発とは
ノーコード開発とは、あらかじめ用意されているテンプレートなどを活用してアプリを構築する手法です。
ドラッグ&ドロップ操作のみでアプリを構築することができ、プログラミングのスキルや知識がなくても開発が可能であることから、費用が安い傾向にあります。
また、アプリ開発を行ううえで必須となるソースコードを書く必要がないため、短期間でアプリ開発を行うことが可能です。
しかし、複雑な開発には不向きで、実装できる機能が制限されています。
また、プラットフォームへの依存度が高いことから、利用しているノーコードツールを提供している企業がサービスを辞めてしまうと、ノーコード開発したアプリが利用できなくなるリスクもあります。
ローコード開発とは
ローコード開発とは、ソースコードの記述量を最小限に抑え、既存のパッケージをカスタマイズしてアプリを構築する手法です。
ノーコード開発ではソースコードをまったく記述しませんが、ローコード開発ではソースコードを記述する必要があるため、プログラミングのスキルや知識が多少必要になります。
ただ、ソースコードの記述を最低限に抑えることができるため、コードの記述ミスによる修正が少なくなることや開発期間を短縮できるメリットがあります。
フルスクラッチ開発とは
フルスクラッチ開発とは、ノーコード開発やローコード開発とは異なり、まったくゼロの状態からアプリを構築する手法です。
ゼロの状態からアプリを開発するため、他の開発手法よりも開発期間が長くなってしまいます。
また、開発期間が長引くほど、人件費などの他の費用も発生することから、費用相場が高い傾向にあります。
しかし、依頼者の要望や意見を反映しやすく、オリジナル性の高いアプリを開発することが可能です。
既存のパッケージを活用してアプリ開発を行った企業との差別化や独自の機能を実装できることから、満足度の高いアプリを開発することができるでしょう。
フルスクラッチ開発はシステム開発企業によっては受け付けていないケースもあります。もし、フルスクラッチでの自由度の高い開発をご希望の方はぜひ一度「うちなーてっく」にご相談ください。
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アプリ開発費用の算出方法と内訳
上記でも述べたように、アプリ開発を外注した場合の費用は、アプリのジャンルや機能、開発手法によって大きく変動します。
そのため、アプリ開発を外注した場合にかかる具体的な費用を事前に把握しておくことは難しいといえるでしょう。
しかし、アプリ開発にかかるおおまかな費用は「人件費×開発期間+固定費用」で算出することができます。
以下ではアプリ開発費用の内訳について詳しく解説していきます。
1．人件費用
アプリ開発にかかる人件費は「人月×人月単価×開発期間」で算出することができます。
| 人月(にんげつ) | 1か月間に必要となるプログラマーやエンジニアの数 |
| 人月単価 | 1人が1ヶ月作業した場合にかかる費用 |
| 開発期間 | アプリの開発が完了するまでの期間 |
人月
人月は、1ヶ月間に必要となるプログラマーやエンジニアなどの開発人員の数を指しており、開発期間によって変動します。
たとえば、アプリ開発を1ヶ月で行わなければいけないケースでは4人月を用意する必要がある場合でも、アプリ開発を2ヶ月以内に行えば良いケースでは2人月で済みます。
人月が少なければアプリ開発に携わる人員を削減することができますが、開発費用の大枠は
後述する「人月単価」が影響することになります。
人月単価
人月単価は、1人の開発人員が1か月間作業した場合にかかる費用を指します。
大規模なプロジェクトでは「人月単価」を用いて人件費を算出することが一般的ですが、小規模のプロジェクトでは1日作業した場合にかかる費用を指す「人日単価」を用いて計算することが多いです。
人月単価は、スキルや知識、所属する開発会社によって変動するため、一概には言えませんが、費用相場は以下のようになっています。
| 要員 | 人月単価 |
| プログラマー | 40万円～100万円 |
| 初級エンジニア | 60万円～80万円 |
| 中級エンジニア | 80万円～120万円 |
| 上級エンジニア | 100万円～160万円 |
アプリ開発に必要な要員は、主にプログラマーとエンジニアです。
エンジニアはプロジェクトの管理を含めてアプリ公開までの全工程に携わりますが、プログラマーはエンジニアが記述した仕様書に元図いてコードを書く仕事になります。
そのため、プログラマーよりもエンジニアの方が人月単価が高く、さらに高度なスキルや知識を持っているエンジニアほど人月単価が高くなります。
開発期間
開発期間は、要件決定後からアプリ公開までの期間を指します。
アプリ開発にかかる期間は、ジャンルや開発手法によっても異なりますが、主に「対応OS」によって変動します。
OSに関しては、iOSとAndroidのどちらに対応させるか、もしくは両方に対応させるかを決めなければいけません。
MMD研究所が行ったスマホのOSシェア調査では、iPhoneが45.7%、Androidが47.0%となっているため、両方に対応させたアプリ開発が望ましいといえるでしょう。
しかし、両方に対応させる場合は、片方だけに対応させる場合の2倍の開発期間を要します。
そのため、まずはiOS対応のアプリ開発を行い、一定の期間を開けAndroid対応のアプリ開発を行うなど、段階的にアプリ開発を行うケースが多いようです。
2．デザイン費用
アプリ開発では、デザインも重要です。
アプリのデザインは、ユーザーの満足度向上のためのUI/UXや他社との差別化を図るための明確なブランドイメージなど、高度なスキルが求められます。
そのため、アプリ開発ではデザイン費用も考慮しなければいけません。
デザイン費用は、エンジニアやプログラマーと同様に、デザイナーのスキルや開発期間によって変動します。
システム開発からデザインまでを1つの外注先に依頼する場合は、デザイナーの人件費も計算する必要があり、費用相場は月額80万円〜100万円と言われています。
3．サーバー費用
サーバーは、アプリを動かすために必要不可欠です。
サーバー費用の目安は、月額数千円〜数万円と高いものではありませんが、費用の安いサーバーは転送量の上限が低く、バグが起きやすいリスクがあります。
バグが多いことは、ユーザーの離脱を引き起こす原因となってしまうため、アプリの規模やデータ量に応じた適正なサーバーを利用する必要があります。
4．アプリの登録費用
開発したアプリを公開するためには、Apple storeやGoogle Playなどの各アプリストアに登録する必要があり、その際には費用が発生します。
費用は、iOS/Androidのどちらに登録するかによって変わります。
| 対応OS | 登録場所 | 費用 |
| iOS | Apple developer account | 11,800円程度 |
| Android | Google Play developer account | 2,750円程度 |
5．SSL証明書費用
SSL証明書とは、通信相手に偽りがないことを保証し、サーバーとプラウザ間での通信データの暗号化を行うための電子証明書です。
SSL証明書の費用相場は5万円〜10万円程度ですが、個人向けのものでは無料で認証を受けられるケースもあります。
しかし、近年ではユーザーからの信頼を受けるためにもSSL証明書は必要不可欠となっており、アプリに限らずWebサイトなどでも通信データを暗号化することが一般的になっています。
6．運用・保守費用
アプリ公開後は、継続的に安定した状態でアプリを稼働させるために、運用や保守をしていく必要があります。
そのため、アプリ開発を外注する場合は、運用や保守もまとめて外注するのか予算と相談しておくことが重要です。
アプリの運用・保守に掛かる費用は、一般的にアプリ開発費用の10%前後と言われており、年間を通じて支払う必要があります。
例えば、運用・保守費用がアプリ開発費用の10%だった場合、500万円で開発したアプリであれば、運用・保守費用として50万円が発生することになります。
当社「うちなーてっく」ではアプリ開発完了後の保守運用も併せてお任せいただくことが可能です。
急なトラブルの際などでも、すぐに対応を行いアプリ利用ユーザーの信頼を裏切らない運用を行うことが可能です。
アプリ開発を運用保守とあわせて任せたいという場合にはぜひ一度
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アプリ開発費用を抑えるコツ
アプリ開発にかかる費用は、ジャンルや機能など、様々な要因によって変動しますが、高額になってしまうケースも珍しくありません。
しかし、依頼者側の工夫によってはアプリ開発費用を抑えることも可能です。
ここでは、アプリ開発費用を抑えるコツについて解説していきます。
1．ペルソナを設定する
ペルソナとは、アプリを利用するであろうユーザーモデルのことです。あらかじめペルソナを設定しておくことで、アプリのジャンルや必要な機能、デザインなどを決めやすくなり、アプリ開発費用の無駄をなくすことができます。
ペルソナを設定せずにアプリ開発を行った場合、無駄な機能やデザインが増え、開発費用が増えるだけでなく、ユーザーの満足度も低下することが予想されます。
そのため、アプリ開発を外注する場合は、ペルソナを設定し必要な機能やデザインを明確にするようにしましょう。
2．内製化できない部分だけ外注する
自社にアプリ開発に関する知識やスキルを有している社員がいる場合は、内製化できない部分だけをアプリ制作会社などに外注することでアプリ開発費用を抑えることができます。
基本的に外注した場合よりも内製化した方が人件費は安いです。
たとえば、デザインを外注する場合の費用はデザイナー1人につき60万円ほどかかりますが、内製化の場合は自社内のデザイナーに支払う給料のみで済みます。
そのため、アプリのロゴなど簡易的なデザインは、内製化することをおすすめします。
しかし、アプリの操作性や満足度に直結するUI/UXデザインは、専門性の高いスキルが必要になるため、外注した方が良いケースがほとんどです。
3．レベニューシェアでアプリ開発を外注する
レベニューシェアとは、アプリ開発にかかる費用を外注先にも負担してもらう代わりに、アプリ公開後に得た収益を分け合う成果報酬型の契約方法のことです。
アプリ開発や運営にかかる費用を、外注先と分担することができるため、アプリ開発費用を安く抑えることができます。
そのため、多額の費用が必要となる大きなプロジェクトも依頼しやすくなります。
また、外注先もアプリの収益を得られることから、委託契約時よりも高いクオリティのアプリを開発できる可能性が高いです。
しかし、レベニューシェアは外注先が納得のいく企画や収益見込みでなければ、契約してくれないケースもあるため注意が必要です。
4．人件費を抑える
上記でも述べたように、アプリ開発費用の大部分は人件費が占めています。
人件費は、人月や人月単価、開発期間によって変動するため、このうちの1つの項目を減らすことでアプリ開発費用を抑えることが可能です。
たとえば、カタログ系アプリなど比較的簡単に開発できるアプリは、高額な人月単価が必要となる上級エンジニアに依頼する必要がなく、初級エンジニアに依頼することで人件費を抑えることができます。
また、海外の人月単価が安いエンジニアにアプリ開発を外注する「オフショア開発」でも人件費を抑えることが可能です。
特にベトナムやミャンマーなど、比較的人件費が安い地域では日本の3分の1程度の費用に抑えることもできます。
ただ、習慣の違いなどから納期や品質に問題点が多く、開発費用が無駄になってしまうリスクも考慮しなければいけません。
5．国や自治体からの補助金を利用する
現在、日本ではデジタル庁を発足するなど、国策としてデジタル化を進めており、さまざまな補助金制度を利用することができます。
アプリ開発で利用できる補助金は以下のとおりです。
| 補助金の種類 | 採択率 | 補助上限額 | 目的 |
| ものづくり補助金 | 約45% | 3,000万円 | 革新的なサービスを開発するための設備投資等を支援 |
| IT導入補助金 | 約50% | 450万円 | ITツールを導入する取り組みに対する支援 |
| 事業再構築補助金 | 約40% | 1億5,000万円 | アフターコロナの事業転換に資する取り組みを支援 |
| 小規模事業者持続化補助金 | 約50% | 200万円 | 販路開拓の取り組みを支援 |
1つのアプリ開発に対して利用できる補助金は1つだけです。
採択率もそれほど高くないため、そもそも申請していないという方も多いのではないでしょうか。
しかし、アプリ開発を行う際に補助金を利用できれば、大幅にアプリ開発費用を抑えることができます。
申請自体は無料で行うことができるため、アプリ開発を行う際は1度補助金制度に申請してみましょう。
※補足
補助金は原則あと払いで受け取れるものですが、事業遂行中に生まれた費用に対して補助金の一部を前払いしてもらえる「概算払い」という制度が利用できる補助金もあります。
補助金申請時には概算払いが可能な補助金かどうかも調査しておくとキャッシュフローの面で大きく違いが生まれてきます。
もし、まだ依頼内容が固まっていないという方はぜひ一度、「うちなーてっく」へご相談ください。
上記のようなペルソナの部分からご相談いただくことが可能です。
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アプリ開発を外注するメリット
アプリ開発には、高度なスキルや知識が必要なため、内製化できない企業がほとんどです。
また、IT人材が不足している昨今の日本において、人材を確保することは難しいといえるでしょう。
そのため、アプリ開発を外注するケースが多くなっています。
本章では、アプリ開発を外注するメリットについて解説していきます。
1．要望通りのクオリティの高いアプリを開発できる
アプリ開発を外注する最大のメリットは、要望通りのクオリティの高いアプリを開発できることです。
アプリ開発会社は、アプリ開発を専門に行っているプロ集団です。
そのため、内製化した場合よりもクオリティの高いアプリを開発できる可能性が高いといえるでしょう。
また、要件定義やアプリを通して行いたいことをアプリ開発会社に伝えておくことで、要望通りのアプリを開発することができます。
ただ、先ほども述べたペルソナや機能、デザインなどが決まっていない場合は、自社の要望がアプリ開発会社に上手く伝わらない可能性もあります。
アプリ開発を外注する場合は、アプリの仕様について事前に社内で話し合うことが重要です。
2．アプリ開発費用を変動費化できる
アプリ開発を内製化する場合は、自社で雇用したエンジニアやプログラマーに対して継続的に給料を支払わなければいけません。
また、日本ではIT人材が不足しており、アプリ開発スキルを持った人材を雇用することは容易ではないため、人材確保までに時間が掛かることも考えられます。
しかし、アプリ開発を外注する場合は、アプリ開発費用を変動費化することができます。
必要なときにだけ外注すれば済むので、自社の固定費を削減することができるでしょう。
3．納期通りにアプリ開発をしてくれる
アプリ開発会社などの外注先は、発注者から依頼を受けたアプリを開発することが主業務になるため、納期に間に合うようにアプリ開発を行ってくれるケースがほとんどです。
これまでのノウハウから現実的な納期を提示してくれるので、アプリ公開後のスケジュールが立てやすくなります。
また、内製化では時間が掛かってしまう仕様策定なども、外注先の営業やコンサルと一緒に進めることができるため、アプリ開発に関する知識・経験がない方でも、スムーズに開発を進めることが可能です。
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アプリ開発を外注するデメリット
アプリ開発を外注するデメリットは以下のとおりです。
1．外注先によってクオリティに差がある
アプリ開発を外注する最大のデメリットは、外注先によってクオリティに差があることです。
近年では、スマートフォンの普及によりアプリ開発を行う企業が増加傾向にありますが、それと同時にアプリ開発会社やフリーランスなど、外注先も増えてきています。
そのため、外注先の選定が難しく、場合によってはクオリティの低いアプリを開発してしまう可能性も否定できません。
外注先を選定する際は、これまでの実績や評判・口コミなどを確認するようにしましょう。
2．自社内の情報が漏えいしてしまうリスクがある
アプリ開発に限らず、外注を行う際は少なからず自社内の情報を第三者に提供する必要があります。
提供する情報が少なければ少ないほど、外注先は自社の情報を知ることできず、要望通りのアプリを開発することが難しくなるため、できるだけ多くの情報を提供する必要があります。
もちろん、アプリ開発を外注する場合は外注先との間で機密保持契約を結ぶことが一般的ですが、外注先が情報を漏えいするリスクがゼロとは限りません。
そのため、重要な情報は外注先の責任者のみに伝えるなど、然るべき対応を行うようにしてください。
3．改善のサイクルが長い
内製化でアプリ開発を行っている企業では、改善点が出てもすぐに社員が対応してくれます。
しかし、アプリ開発を外注している企業では、改善点が出るたびに社内で会議を行い、外注先に依頼しなければいけません。
外注先も複数のプロジェクトを抱えているため、すぐに改善の作業に取り掛かることができずに改善サイクルが長くなる可能性があります。
また、改善を依頼するたびに費用が発生するため、予算以上にアプリ開発費用が高くなることも考えられます。
まとめ
今回は、アプリ開発を外注した場合の費用相場や費用を抑えるコツ、外注するメリット・デメリットについて解説させていただきました。
アプリ開発を行うことが一般的になりつつある現代では、今後のために内製化できる組織作りに取り組む企業も少なくありません。
確かに、アプリ開発を外注した場合の費用は、長期的にみると高額になってしまうケースもあるため、内製化を試みることは間違いではないでしょう。
しかし、アプリ開発に関する豊富な知識・スキルを持った外注先に依頼する方が、クオリティの高いアプリを開発できる可能性が高いです。
また、アプリ開発にかかる費用は、必要な機能を明確にすることや補助金を利用することによって抑えることも可能であるため、場合によっては内製化よりもアプリ開発費用が安くなるケースもあります。
アプリ開発にかかる費用に不安を抱いている方でも、ぜひ一度外注を検討してみてください。
最後までお読みいただき誠にありがとうございます。
ここまでお読みいただき、アプリ開発を外注したいと考えられている方はぜひ「うちなーてっく」にお任せください。
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